ソウルドアウト、「クリエイティブ・テクノロジー本部」を新設。

2018.12.19

地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング、テクノロジー、HRの領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都千代田区　代表取締役社長：荻原猛　以下ソウルドアウト）は、デジタルマーケティング領域で中小・ベンチャー企業の成長支援をするサービスをさらに拡充していくことを目的とし、来年2019年1月1日にクリエイティブ・テクノロジー本部を新設することをお知らせいたします。

※写真左より、執行役員伊藤雄剛、クリエイティブ・テクノロジー本部本部長福田泰久、クリエイティブソリューション部部長伊藤有沙

■背景
これまで大きな成長を遂げてきたインターネット広告市場（※1）は、今後もさらなる成長が見込まれており、展開される広告やソリューションサービスの種類も増加しています。その中で、今や情報メディアインフラの一翼を担っているニュースサイトやソーシャルメディアで多く展開されているインフィード広告（※2）に代表されるように、従来の顧客獲得型のプロモーション展開に加えて、コンテンツマーケティングやブランディングの展開まで幅広い目的にインターネット広告が活用さるようになっています。
このような流れの中で、ディスプレイ広告（※3）や動画広告の重要性が高まっており、これらの広告展開のパフォーマンスを上げていく上で、「クリエイティブ」の力とPDCAを高回転させていく「テクノロジー」の力を高めていくことが、今後、さらに重要になっていきます。

このような背景から、ソウルドアウトでは、地方、中小・ベンチャー企業様のインターネット広告の効果を最大化し、事業成長を促進するため、2019年1月1日にクリエイティブ・テクノロジー本部を設立いたしました。

※1 2017年日本の広告費 l 媒体別広告費
http://www.dentsu.co.jp/knowledge/ad_cost/2017/media.html

※2 インフィード広告とは
インフィード広告とは、ニュースサイト、コンテンツサイトやソーシャルメディアなどのWEBメディアの表示画面において、上から下へ読み進めていく際のコンテンツとコンテンツの間に表示される広告。特にスマートフォンで見るサイトやアプリなどでよく表示されます。テキスト、バナー、動画など、コンテンツ形式でも配信できる場合も多くあります。

※3 ディスプレイ広告とは
ディスプレイ広告とは、WEBメディアに掲載される広告で、写真や画像などの視覚的要素の強いバナー広告、および、テキストと写真や画像を組み合わせた広告、そして、アニメーションや動画による広告を展開して、広告主のWEBサイトに誘導する広告手法です。

■概要
設立日：2019年1月1日
主な取り組み：デジタルマーケティングを活用することによって顧客企業様の売り上げが飛躍的に向上するためのクリエイティブメソッドの開発を行います。これまでは、インターネット広告の利点である特定のキーワードや細かなターゲティングを活用することが最も重要視されてきました。スマートフォンの普及とともに、今後は加えて、インターネット広告がリーチするより多くの潜在的顧客層に態度変容がおきるようなクリエイティブが重要視されてきています。

また、法令を遵守したディフェンスと取引先の商品サービスの魅力を伝えるためのオフェンスの両方を体系化し、メディアごとに異なる広告配信のアルゴリズムを研究し、ユーザー特性の違いによる、勝ちクリエイティブの見極め、ノウハウを蓄積してまいります。

そして、それらの活動を支えるために各種ツールの活用によるクリエイティブ入稿・運用に係る顧客企業様や当社担当者の生産性向上にとりくみます。PDCAをより早く効果的に行うために新たなレポーティングをバナー広告自動作成ツールなどの各種新ツールを開発・導入、および、グループにあるBPO（※4）拠点の活用などを予定しています。

※4 BPOとは
ビジネス・プロセス・アウトソーシングのことで、自社で行っていた業務の一部を外部に委託することで、クオリティーを保ちながら業務効率やスピードなどの生産性をあげていくことを意味します。

ソウルドアウトグループは、日本全国の中小・ベンチャー企業の潜在能力が開花されていくために社員一同、顧客企業様の挑戦と成長に寄り添っていきます。

ソウルドアウトとは

ソウルドアウトグループは、地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング、テクノロジー、HRの領域で展開しています。全国21営業所を中心に、対面営業を重視する地域密着型で、地方中小企業の言葉にならない課題やその独自性を理解し、それぞれにマッチしたソリューションを提供。Webを活用した事業のスタートアップからWebを活用する既存事業のアクセラレートまで、顧客の成長ステージに合わせた提案によって顧客企業の潜在能力を引き出し、それぞれの企業が自律自走できるまで寄り添いサポートします。