コロナ禍でも注目のMEO対策の課題をサポートするサービス『ライクルGMB』。Googleマイビジネスを活用した店舗集客で、累計運用アカウント数30,000店舗を突破
地方を含む日本全国の中小・ベンチャー企業の成長支援をデジタルマーケティング領域で展開するソウルドアウト株式会社（本社：東京都文京区 代表取締役会長CGO：荻原猛、以下ソウルドアウト）の連結子会社であるSO Technologies株式会社（本社：東京都文京区、代表取締役：山家 秀一、以下 SOT）が提供する、Google マイビジネスを活用した店舗集客支援サービス『ライクル GMB』の累計運用アカウント数が30,000店舗を突破いたしました。（※1）
※1 サービス提供開始の2019年3月～2021年5月の累計
■店舗集客支援サービス『ライクル GMB』について
SOTが開発・提供する『ライクル GMB』は、さまざまなGoogle サービス上にローカルビジネス情報を表示し、管理することができるツール「Google マイビジネス」を活用した、店舗集客支援サービスです。
コロナ禍が続くいま、Google マイビジネス上でもテイクアウトの有無や店員の検温の有無など、感染予防対策の表記が可能となり、Webマーケティング上の重要施策としてますますニーズが高まっています。一方で、Google マイビジネスの管理に関しては、ボトルネックとなる初期登録の手間や、登録後の管理運営の手間から放置してしまっているなど、有効に活用できていないケースも多く見受けられます。
『ライクルGMB』を開発・提供するSOTは、日本国内で3社のみ（※2）となるGoogleマイビジネスの公式推奨パートナーに選ばれています。Google マイビジネス運用における面倒ごとはすべてお任せいただけるサービスとなっており、オーナー認証に必要なハガキ郵送・受け取り作業の代行や、店舗情報の更新、情報の書き換えにも対応可能です。
サービスの特徴
①日本国内で3社のみとなるGoogle マイビジネス（Google My Business API）の公式推奨パートナー
Googleマイビジネスでオーナー認証・登録をする際は実地確認のため郵送はがきでのやり取りが発生しますが、『ライクルGMB』ではオーナー認証・登録を代行し、最短で即日完了が可能になります。「無人店舗での実地確認が上手くいかず、登録しては削除されていた課題も無事に解決した」というお客様の声も頂戴しており、導入におけるボトルネックの解消に繋がっています。
②店舗情報登録や情報更新依頼がExcel1枚で操作可能なシンプル設計
店舗情報の更新から保守まで、担当者様は店舗情報のExcelをメールで送るだけ。店舗情報を一括で登録・更新ができます。複数店舗を運営する上で、必要最低限だけ登録したあとは放置していたようなお客様も、導入によって社内工数を削減し、効果的な運用をしていくことが可能です。
③日時自動保守&更新対応
Google マイビジネス上に登録している店舗情報が、ユーザーやGoogleによって書き換えられてしまう事象に対し日時で保守をしています。あらかじめ設定した情報を元に毎日自動で正確な情報へと修復するため、ご担当者様の作業負担は0。第三者に変更されてしまった誤情報によりお客様に迷惑がかかってしまうようなことを未然に防ぎ、正確な情報の掲載を徹底できます。
サービスページ
ライクル GMB：https://www.lycle.jp/gmb/
導入企業一例
『ライクル GMB』サービスページより引用
※2 2021年5月時点
■累計30,000店舗突破の背景
SOTは、日本全国の中小・ベンチャー企業の多くが課題とする「店舗集客」を解決するため、Google マイビジネスの活用支援サービス『ライクル GMB』を開発・提供し、この度、Google マイビジネスの運用アカウント数が累計30,000店舗を突破いたしました。
累計30,000店舗を突破した背景として、以下の理由が挙げられます。
・多店舗運営企業にとって工数負担の大きいGoogle マイビジネス運営（登録・運用・保守）を網羅しており、運営負荷の軽減に貢献できること。
・Google マイビジネスの公式推奨パートナーであり信頼いただけていること。かつ、公式情報を素早くご利用企業にお伝えできること。
・公式推奨パートナーの3社の内、SOT以外の2社は業界に特化した企業であるため、カーディーラーや飲食店、学習塾など多様な業種をお受けしているのは『ライクル GMB』のみであること。
・情報登録・更新の依頼作業がExcelのシート1枚で操作可能なため、シンプルで簡単にGoogle マイビジネスを利用できること。
『ライクル GMB』は、幅広い業種のGoogle マイビジネス運用経験を活かし、今後も店舗運営事業者が求める店舗集客、および正確な情報伝達をご支援してまいります。
■Google マイビジネスのニーズ増加について
新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、消費者の消費行動には大きな変化がありました。Googleによると、「地元の」＋「ビジネス」の検索が前年比で80％以上増加しており、「誰が持っているか」＋「在庫がある」の検索は、前年比で8,000％以上増加しています（※3）。また、スーパーマーケットでの買い物に関する意識調査では、来店頻度と滞在時間が減少しており、逆に、事前に来店先や購入品を決めてからの計画的な購買はコロナ禍以前と比較して69％増加しています（※4）。コロナ禍によって、ネットショッピングの利用が増加しているだけでなく、近隣の店舗情報や商品情報を事前に調べてから行動する消費者が増えていることが伺えます。
日本全国の店舗運営事業者は、こうした消費者の行動変容に対応していく必要があり、その手法として、ネット検索結果に情報を掲載できるGoogle マイビジネスの活用ニーズが高まっています。Google マイビジネスは、月間4,717万人が利用するGoogle マップ（※5）上での検索結果やGoogleでの検索結果に表示される店舗情報のことで、ローカル検索（※6）にも影響があるため、店舗集客においても非常に有用です。
SOTは、引き続き“稼ぐ力”を日本全国に広げていくため、テクノロジーを駆使したプラットフォームの開発・提供を通じて、企業の集客課題の解決に努めてまいります。
※3 Google,LLC「Local is now digital: Understanding the new local shopper」より引用 https://blog.google/products/ads-commerce/local-shopping-trends
※4 凸版印刷・ONE COMPATH『Shufoo!』 調べ https://biz.shufoo.net/column/research_report/12004/
※5 ニールセン デジタル株式会社「デジタルコンテンツ視聴率のMonthly Totalレポートによる地図・旅行情報カテゴリーのメディア利用状況を発表」より引用 https://www.netratings.co.jp/news_release/2020/07/Newsrelease20200721.html
※6 ローカル検索：「エリア＋サービス」検索時に、SEO上位に表示されるように最適化すること
※Google、Google マップ(Google Maps™ mapping service)、Google マイビジネス(Google My Business™ business listing service)はGoogle LLCの商標または登録商標です。
※導入企業一例にて引用した企業名およびロゴは、各企業の商標または登録商標です。
SO Techonologiesとは
SO Technologiesは、「“稼ぐ力”をこの国のすみずみまで。」をミッションに掲げ、「日本中、どこでも、だれでも、カンタンに、その情熱を稼ぐ力に変えるデジタル集客プラットフォームを創る。」のビジョンに向かい、サービスの開発・提供をしています。
提供サービスは店舗集客支援サービス『ライクル』、運用型広告の統合管理プラットフォーム『ATOM』、広告運用代行サービス『CUSTA』、デジタルマーケティング専門人材育成サービス『ジッセン!』など。
SO Technologies株式会社 概要
会社名：SO Technologies株式会社
東京本社：〒112-0004 東京都文京区後楽1-4-14 後楽森ビル19F
名古屋オフィス：〒460-0003 愛知県名古屋市中区錦2-19-19 広小路センタープレイス2F
沖縄オフィス：〒901-2223 沖縄県宜野湾市大山7-10-25 プロト宜野湾ビル3F
代表者：代表取締役 山家 秀一
設立：2013年4月2日（社名変更：2019年7月1日）
HP：https://www.so-tech.co.jp
ソウルドアウト株式会社 概要
会社名：ソウルドアウト株式会社
本社：〒112-0004 東京都文京区後楽1-4-14 後楽森ビル19F
代表者：代表取締役会長CGO 荻原 猛
設立：2009年12月16日
HP：https://www.sold-out.co.jp/
